目次
- 失敗しない予算計画のために。平屋の坪数別コストと土地の有無で変わる総額
- 平屋の新築費用の相場|坪単価と坪数別の目安
- 建築費のほかにかかる費用と、土地あり・なし別の総額
- 平屋は2階建てより費用が高い?坪単価と総額の違い
- 平屋の費用を左右する要素
- 平屋の費用を抑えるコツ
- 平屋の新築で使える補助金・住宅ローン減税
- よくある質問
- まとめ
失敗しない予算計画のために。平屋の坪数別コストと土地の有無で変わる総額
「平屋を建てたいけれど、実際にいくらかかるのか分からず、なかなか一歩を踏み出せない」とお悩みではないでしょうか。坪単価の数字だけを見ても、土地や付帯工事、諸費用まで含めた総額は見えてきません。
徳島県阿南市で注文住宅や建売住宅、分譲地の開発・販売を手がける有限会社南光が、平屋の新築費用をまとめました。坪数別の目安から総額の考え方、費用を抑えるコツ、使える制度までを解説します。
＜本記事で分かること＞
・坪数別に見る、平屋の建築費の目安と坪単価の考え方
・土地あり・なしで変わる、総額の考え方と必要な土地の広さ
・2階建てより平屋が高くなりやすい理由と、比べ方のポイント
・形や仕様で変わる費用と、予算を抑える具体的なコツ
・新築で確認したい補助金と住宅ローン減税の要点
平屋を検討する上での参考に、ぜひ最後までご覧ください。
平屋の新築費用の相場|坪単価と坪数別の目安
平屋の建築費は「坪単価×延床面積」でどう決まる?
平屋の建築費は、坪単価に延床面積を掛けて求めます。たとえば坪単価が65万円で延床面積が30坪なら、約1,950万円です。ただ、坪単価は会社ごとに「何を含めるか」の基準が異なり、数字だけを並べても正しく比べられません。
平屋の坪単価は、木造で約60万〜70万円が一つの目安とされ、仕様や会社、地域、時期によってはそれ以上になることもあります。そして坪単価に含まれるのは、基本的に建物本体の工事費です。外構、地盤改良、水道やガスの引き込みといった付帯工事費、登記や住宅ローンの手数料などの諸費用は含まれないことが多く、実際に支払う総額はその分だけ大きくなります。
また、坪単価の計算に使う面積が延床面積か施工床面積かも、会社によって異なります。金額だけでなく、中身まで比べる必要があります。
【坪数別】20坪台・30坪台・40坪台の費用目安
坪単価を約60万〜70万円として、建物本体の費用を坪数別に計算すると、次のようになります。
・20坪台(25坪の場合):約1,500万〜1,750万円
・30坪台(30坪の場合):約1,800万〜2,100万円
・40坪台(40坪の場合):約2,400万〜2,800万円
※金額は概算の目安です。坪単価は仕様や工法、建てる時期によって変わるため、正確な費用は建築会社の見積もりで確認しましょう。
広さは、夫婦2人なら20坪前後、3〜4人の家族なら25〜35坪程度が一つの目安です。子どもが増えたり、個室を分けたり、来客用の部屋や広い収納を求めたりする場合は、その分の広さに余裕を見ておくと安心です。坪数が10坪増えると、本体価格はおおよそ600万〜700万円ずつ上がる計算です。広さのイメージがつかみにくい場合は、平屋の施工事例で実際の暮らしを見てみるのも参考になります。
ここまでは建物本体だけの金額です。実際に用意する総額は、付帯工事費や諸費用、土地の条件を加えて考える必要があります。
建築費のほかにかかる費用と、土地あり・なし別の総額
建築費に加えて必要な付帯工事費・諸費用
家づくりの総額は、本体工事費が約70〜75%、付帯工事費が約15〜20%、諸費用が約5〜10%という配分が一つの目安です。主な項目は次のとおりです。
・付帯工事費:地盤改良、屋外の給排水・ガス・電気の引き込み、外構(駐車場・フェンスなど)、必要に応じて古家の解体
・諸費用:登記費用、住宅ローンの手数料、火災保険料、各種の申請費用、地鎮祭などの式典費用
平屋で気をつけたいのは、地盤改良と外構です。建物が地面に接する面積が広いため、地盤が弱い土地では地盤改良の対象となる範囲が広がり、費用が膨らむことがあります。また、平屋は広めの敷地に建てることが多いため、庭や駐車場まわりの外構工事の範囲が広くなる場合もあります。
土地がある場合の総額の考え方
すでに土地をお持ちなら、総額は「建築費+付帯工事費+諸費用」で決まります。本体価格が2,000万円(30坪前後)の平屋なら、総額は2,700万〜2,850万円前後です。
※上記の総額は概算の目安で、付帯工事の内容や諸費用の金額によって前後します。
見落としやすいのが、土地の状態によって追加で発生する費用です。古い家が建っている場合は解体費用が、土地が傾斜していたり周囲より低かったりする場合は造成や盛り土の費用が、それぞれ別にかかります。こうした費用は土地ごとに差が大きく、現地を見ないと金額が出せません。
そのため、土地をお持ちの方ほど、本体価格の見積もりだけで予算を固めず、建築予定地の状況を確認したうえで総額を出してもらうことが大切です。
土地を買う場合の総額と、平屋に必要な土地の広さ
土地を買う場合の総額は、先ほどの「建築費+付帯工事費+諸費用」に土地代と、土地購入にかかる諸費用が加わります。平屋は2階建てより広い土地が要るため、この土地代が総額を大きく左右します。
必要な土地の広さは、建ぺい率から逆算できます。建ぺい率とは、敷地面積に対して建物を建てられる面積(建築面積)の上限の割合です。平屋は延床面積と建築面積がほぼ同じになるため、延床30坪の平屋を建ぺい率60%の土地に建てるなら30坪÷0.6で50坪、建ぺい率50%なら60坪が最低限の広さです。駐車場や庭を取るなら、さらに余裕が必要になります。
土地選びの考え方については、失敗しない土地の探し方もあわせて参考になります。
平屋は2階建てより費用が高い?坪単価と総額の違い
同じ延床面積で坪単価が高くなる理由
同じ延床面積なら、平屋は2階建てより坪単価が高くなりやすいです。理由は、基礎と屋根の面積が大きくなるためです。
延床30坪で考えると、1階と2階が約15坪ずつの総2階建てなら、基礎も屋根もおよそ15坪分で済みます。平屋は基礎も屋根も約30坪分が必要で、工事の範囲が単純に倍近くになります。基礎のコンクリートや鉄筋、屋根の下地や仕上げ材の量が増えるぶん、床面積あたりの単価が押し上げられるのです。
ただし、坪単価が高いことと、総額が高いことは同じではありません。総額は、土地代や間取りの面積、将来の維持費まで含めて比べる必要があります。
総額で比べるときに見ておきたいポイント
平屋と2階建ての優劣は、坪単価ではなく総額で判断するのが適切です。比べるときは、次の3点を並べてみましょう。
・土地代:平屋は広い土地が要るぶん、土地の費用が高くなりやすい
・間取りの面積:2階建ては階段のスペースが必要で、平屋は廊下が長くなりやすいなど、プランによって必要な面積が変わる
・将来の維持費:外壁や屋根の塗り替え費用は、建物の形や面積によって変わる
建築費に土地代を加えると、総額は平屋のほうが高くなりやすいといえます。特に土地代が高いエリアでは、必要な土地が小さく済む2階建てのほうが、総額を抑えやすい傾向があります。ただ、必要な面積はプランによって変わるため、差が小さくなる場合もあります。どちらが得かは、お持ちの土地や検討中のエリアの条件で試算してはじめて判断できるものです。
平屋の費用を左右する要素
建物の形・屋根が費用に与える影響
同じ広さの平屋でも、建物の形によって外壁と屋根の面積が変わり、費用に差が出ます。
四角いシンプルな形に比べ、L字型やコの字型のように凹凸が増えると、外壁の面積が増え、角の部分の施工も複雑になります。屋根も同じで、切妻や片流れのようにシンプルな形は費用を抑えやすく、複雑な形や面の数が多い屋根は、材料と手間の両方が増えます。
先に触れたとおり、平屋は屋根の面積が大きいため、屋根の形の違いが費用に響きやすくなります。形を決める段階で、外観のこだわりと費用のバランスを設計士と話し合っておくと安心です。
設備・建材・断熱性能など仕様のグレード
同じ広さ・同じ形でも、設備と建材のグレード、そして断熱や耐震の性能で、費用は変わります。キッチンや浴室などの設備は、グレードを上げるほど価格が上がります。床材や外壁材も、選ぶ素材によって価格が変わる部分です。
性能面では、断熱性能や耐震性能を高めるほど、建築時の費用は上がります。一方で、断熱性が高ければ冷暖房の光熱費を抑えられ、耐震性が高ければ地震への備えとして長く安心して暮らせます。耐震等級が何等級か、構造計算を行っているかといった点は、見積もりの段階で確認しておきたい項目です。
グレードと性能のどちらも、費用に差が出ます。建築費だけでなく、光熱費や地震への備えまで含めて、何を優先するかを考えましょう。
平屋の費用を抑えるコツ
形と間取りをシンプルにして建築費を抑える
建築費を抑える基本は、建物の形を四角に近づけ、床面積のむだを減らすことです。規格プランをベースに選ぶのも、設計の手間が減るぶん費用を抑えやすい方法です。
間取りでは、廊下を減らすのが効果的です。廊下は部屋として使えないのに、床面積と建築費にはしっかり含まれる部分です。リビングを中心に各部屋へつなげる配置にすれば、廊下を短くできます。また、個室を壁で仕切らず1つの広い部屋としてつくっておけば、壁や建具の費用を抑えられるのが利点で、将来は子どもの成長に合わせて仕切ることもできます。
面積が減るほど、本体価格は坪単価に応じて下がります。先に見た坪数別の目安のとおり、5坪減らすだけでも本体価格は約300万〜350万円変わります。
▼南光の平屋施工事例はこちら
https://www.nanko-techno.com/works/d6694d7ddf33/
設備・素材は優先順位をつけて予算を配分する
予算には限りがあるため、お金をかける所と抑える所を決めておきましょう。決めるときの基準は、後から変えやすいかどうかです。
・後から変えにくい所:
構造、断熱、気密、耐震性能、窓の性能など。ここは最初に予算を確保したい部分です
・後から変えやすい所:
照明、カーテン、家具、外構の一部など。入居後に少しずつ整える選択もできます
キッチンや浴室などの設備は、入居後に交換もできるため、変えやすい所に近い位置づけです。ただし費用と手間はかかるので、こだわりの強いものは最初から予算に組み込んでおくと安心です。一方、外壁材などの素材は後から変えにくいため、早めに決めておきたい部分です。
優先順位を決めておくと、見積もりが予算を超えたときも、どこを削るかで迷わずに済みます。
複数社で見積もりを比べ、追加費用を確認する
見積もりは複数の会社から取り、金額だけでなく中身を比べましょう。比べるときは、次の点を確認します。
・本体工事費に含まれる範囲(照明、カーテン、空調などが含まれるか)
・付帯工事費・諸費用が見積もりに入っているか
・地盤改良や外構の費用が、概算でも載っているか
追加費用が出やすいのは、地盤調査の結果で地盤改良が必要になったとき、打ち合わせで仕様を変更したとき、見積もりに含まれていなかった工事が後から出てきたときです。
契約の前に、どこまでが契約金額に含まれ、どんな場合に追加費用が出るのかを書面で確認しておくと、予算オーバーを防ぎやすくなります。
平屋の新築で使える補助金・住宅ローン減税
使える補助金とその確認方法
国の補助金は、対象になる住宅の種類と申請できる時期に条件があります。新築では、みらいエコ住宅2026事業が、GX志向型住宅の新築と、子育て世帯等が取得する長期優良住宅・ZEH水準住宅の新築を支援の対象としています。補助額や細かな要件は年度ごとに変わるため、最新の内容は国土交通省の公式案内で確認しましょう。
自治体が独自に設けている補助金もありますが、内容や受付期間は自治体ごとに違います。調べるには、建築予定地の市区町村の公式サイトで住宅関連の補助制度を確認するほか、施工会社に相談するのが早い方法です。地域の制度に詳しい会社なら、対象になるかどうかも含めて教えてもらえます。
住宅ローン減税の対象と資金計画
住宅ローン減税は、年末のローン残高に応じて所得税などが控除される制度です。令和8年(2026年)1月1日から令和12年(2030年)12月31日までに入居する場合が対象期間で、床面積は原則40㎡以上、合計所得金額が1,000万円を超える場合や子育て世帯等への上乗せ措置を使う場合は50㎡以上が条件です。借入限度額は住宅の性能によって変わるため、国土交通省の案内や施工会社で最新の金額を確認しましょう。
資金計画では、減税で戻る金額をあてにして借入額を増やしすぎないことが大切です。控除額はローン残高が減るにつれて小さくなるため、毎月の返済に無理がないかを確かめておきます。そのうえで、減税は返済の負担を軽くする補助と考えると、計画が立てやすくなります。資金計画を立てる順番は、家づくりの流れで確認できます。
よくある質問
平屋は500万円・1,000万円で建てられますか?
建物本体だけの価格であれば、小さめの平屋で実現できる場合があります。ただ、広告で見かける500万円や1,000万円は本体価格のみを指すことが多く、総額はそれより大きくなります。坪単価約60万〜70万円で計算すると、本体1,000万円で建てられるのは15坪前後が目安で、付帯工事費と諸費用を加えた総額は1,300万〜1,400万円台です。
※いずれも概算の目安で、仕様や工事内容、土地の条件によって変わります。正確な費用は、建築会社の見積もりで確認してください。
土地探しと工務店・ハウスメーカー選びは、どちらを先にしますか?
土地探しと建築会社選びは、同時に進めるのが理想とされています。建築会社に早めに相談すると、希望の家が建てられる土地かをプロの視点で判断してもらえ、土地と建物を合わせた予算の見通しも立てやすくなるためです。まずは複数の会社を比べて候補を絞り、その会社に土地探しもあわせて相談すると、スムーズに進められます。
平屋のデメリットは何ですか?
平屋のデメリットは、同じ延床面積でも2階建てより広い土地が必要になる点です。ほかに、建物の中心部に光が届きにくいこと、窓や出入口がすべて1階にあるためプライバシーや防犯への配慮が要ることが挙げられます。採光は中庭や天窓、防犯は防犯用のシャッターやセンサーなどで対策できます。
まとめ
平屋の費用は、坪単価だけでは判断できません。建物本体に加えて付帯工事費や諸費用、土地の有無によって、実際に用意する総額は変わります。まずは総額で予算を考え、形や間取りをシンプルにする、優先順位をつけて配分するといった工夫で、無理のない計画に近づけましょう。
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参考ページ一覧
・みらいエコ住宅2026事業(国土交通省)
・住宅ローン減税(国土交通省)
【この記事の監修者】
有限会社 南光 営業部長 尾崎 寛樹
二級建築士、宅地建物取引士、テクノストラクチャー施工管理者
有限会社南光の営業部長として、住まいづくりをトータルサポートいたします。
二級建築士や宅地建物取引士の資格と豊富な現場経験を活かし、リフォームに関する専門的で正確な情報を発信しております。
確かな知識でお客様に寄り添う、最適なご提案をお約束します。
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